プロダクトマネージャーの求人票の読み方|担当範囲・関わる相手・成果の指標
プロダクトマネージャー(PdM)の求人票は、「どのプロダクトのどこまでを担当するか」「誰と組んで何を決めるか」「どの指標で成果を見られるか」の3点で読むと、求人ごとの違いが見えてきます。同じPdMという職種名でも、売上や利益まで責任を持つ仕事から、顧客や事業側の要望を開発できる要件に落とす仕事、開発の進行管理が中心の仕事まで幅があります。職種名ではなく、仕事内容の中身で判断することが大切です。
求人の「PdM」は役割の重心で分かれる
PdMの求人は、仕事内容の書き方から、おおむね次の型に分けられます。1つの求人に複数の型が混ざっていることもあります。
| 型 | 求人票によく出る書き方 | 仕事の重心 |
|---|---|---|
| 事業責任型 | 「売上目標の達成まで」「事業成果にコミット」「事業開発×プロダクト企画」 | 戦略とロードマップを描き、事業の数字まで持つ |
| 要件定義型 | 「曖昧な要求を整理し、開発できる要件へ落とし込む」「仕様と判断理由の文書化」 | 何をつくるかを決め、開発チームに渡す |
| グロース型 | 「KPI・KGIの設計」「UI/UX改善」「SEO・CRM施策」 | 既にあるプロダクトの利用や成果を伸ばす |
| 技術寄り型 | 「システム全体の設計」「責任分界の設計」「技術的課題を戦略に落とし込む」 | 技術の判断とプロダクトの方針をつなぐ |
| 開発推進型 | 「WBS作成」「進行管理」「事業部と開発の折衝」 | 決まった構想をリリースまで導く |
開発推進型は、職種名がPdMでも中身はプロジェクトマネージャー(PjM)に近い仕事です。会社によっては、PdMの役割を複数に分けて別々に募集していることもあります。違いはプロダクトマネージャーとプロジェクトマネージャーの求人の違い、技術寄りの求人は技術寄りのプロダクトマネージャーの求人の読み方で扱っています。
担当するプロダクトの範囲を読む
次に、担当する対象の広さを確かめます。求人票では次のような書き方で示されます。
- プロダクト全体:1つのプロダクトを1人のPdMが受け持つ、プロダクト全体の戦略を描く、といった書き方
- 機能や領域の一部:「既存領域の改善」「新機能の立ち上げ」のどちらかにアサインする、と書く求人もあります
- 複数プロダクトの横断:「グループ横断」「マルチプロダクト」「複数領域を横断」
- 新規プロダクト:「新規サービスの立ち上げに参画」「0→1」
プロダクトの段階も一緒に読みます。正式リリースから間もないのか、利用が広がって改善を重ねる段階なのかで、最初の仕事が変わります。「入社してまずお任せしたいこと」と「次のステップでお任せしたいこと」を分けて書く求人もあり、入社直後の範囲と将来の範囲を区別して読めます。担当範囲の詳しい読み方はプロダクトマネージャーの求人の担当範囲の読み方にまとめています。
募集背景から最初の仕事を読む
募集背景の欄は、入社して最初に何を任されるかを知る手がかりです。PdMの求人では、次のような背景がよく書かれています。
- 専任化:これまで代表や開発責任者が兼ねていた要件の整理や優先順位づけを、専任の担当に任せたい段階です。決め方や文書の型をつくるところから始まります
- プロダクトの増加:新しいサービスや事業が増え、事業をまたぐ開発の案件が増えている段階です。複数の関係者の調整に時間を使う場面が多くなります
- 組織の強化:PdMが既に何人かいて、プロダクト戦略を担う部署を厚くしたい段階です。既にある進め方に合わせつつ、担当領域を持つ形になりやすいです
- 方針の転換:「第2創業期」「次の成長フェーズ」のように、プロダクトの位置づけを広げる段階です。既存の機能の改善だけでなく、新しい領域の企画が求められます
背景が一言しか書かれていない場合は、前任者がいるのか、新しく置くポジションなのかを確かめるだけでも、最初の数か月の過ごし方が見えてきます。
業界と顧客の種類で変わること
PdMの求人は、プロダクトが向き合う業界と顧客によっても、仕事の中身が変わります。
- BtoBの業務向けプロダクト:顧客ごとの個別の要望を、そのまま機能にするのではなく、複数の顧客に共通する価値に置き換える判断が求められます。建設や物流、不動産など、業界の業務の流れを理解することが前提になる求人も多くあります
- BtoCのサービス:利用者の数が多く、施策の結果が利用データにすぐ表れます。データ分析や仮説検証の回し方が重視されます
- ハードウェアや現場作業が絡むプロダクト:機器の制約や現場のオペレーションを踏まえて仕様を決めます。開発のサイクルがソフトウェアだけのプロダクトより長くなることもあります
歓迎要件に業界の業務経験が書かれている求人は、ドメインの理解を重く見ています。BtoBとBtoCの違いはBtoBとBtoCのプロダクトマネージャーの求人の違いで扱っています。
誰と組み、何を決めるのか
PdMの仕事は、関わる相手の顔ぶれで中身が変わります。仕事内容に並ぶ相手を拾っておきます。
- 開発側:エンジニア、デザイナー、テックリード、外部の開発会社
- 事業側:営業、カスタマーサクセス、マーケティング、オペレーションの担当者
- 現場:工事や配送など、プロダクトの外側で実際に作業する人たち。ハードウェアや現場作業が絡むプロダクトで多く見られます
- 経営:代表、CPO、事業責任者
もう1つ見ておきたいのは、PdMが何を決めるのかです。「優先順位を決める」「開発範囲を判断する」「価格やマネタイズの方針を決める」のどこまでが書かれているかで、裁量の大きさが分かります。これまで代表や他のメンバーが兼ねてきた役割を専任に任せたい、という趣旨の求人は、決め方の型をこれからつくる段階です。
成果の指標がどう書かれているか
PdMの評価は、何を指標にするかで日々の動き方が変わります。求人票では、仕事内容や必須要件に次のような言葉で表れます。
- 事業の数字:売上、利益、事業成長
- 利用の数字:KPI、継続率、利用頻度、導入社数
- 開発の進み方:リリースまでの推進、ロードマップの達成
必須要件に、数値目標を持ってプロダクトを伸ばした実績を挙げる求人は、指標に対して結果を出した経験を見ています。どの指標を誰と一緒に追うのかは、面接で具体的に聞いておくと、入社後の期待とのずれを防げます。
応募条件の書かれ方
PdMの応募条件には、いくつかの型があります。
- いずれか型:「PdM経験、エンジニア経験、事業企画の経験のいずれか」。入口を広く取り、プロダクトへの関わり方を見る書き方です
- 工程の経験型:「要件定義からリリースまで進めた経験」「要件や判断理由を文書にした経験」。仕事の進め方を具体的に問います
- 技術の経験型:「エンジニアとしての開発経験」「自らコードを書いた経験」。技術寄り型や責任者ポジションに多く見られます
- 段階の経験型:「0→1または1→10の経験」「新規プロダクト立ち上げ経験」
- 組織の経験型:「PdM組織の立ち上げやマネジメント経験」。責任者・CPO候補の求人で必須になりやすい条件です
歓迎要件には、担当する業界の知見や、BtoBかBtoCかの経験がよく並びます。必須と歓迎の読み分けと、足りないときの考え方はプロダクトマネージャーの求人の必須要件・歓迎要件で扱っています。
契約形態と選考の欄も見ておく
PdMの求人の中には、業務委託での参画から始め、双方の合意で正社員への移行を検討するものがあります。正社員への登用を約束しないと明記する求人もあるため、最初の契約が雇用なのか業務委託なのかは、求人票の冒頭や備考の欄で必ずご確認ください。違いは業務委託の求人と雇用の求人の違いにまとめています。
選考の欄では、書類選考と同時に適性検査を行うもの、カジュアル面談を設けるもの、最終面接の前にリファレンスチェックを行うものなどがあります。流れの全体はプロダクトマネージャーの選考の流れをご覧ください。
応募前に確かめたいこと
| 項目 | 確かめたいこと |
|---|---|
| 型 | 事業責任・要件定義・グロース・技術寄り・開発推進のどれに近いか |
| 範囲 | 担当するプロダクトや機能、入社直後と将来の範囲 |
| 決める権限 | 優先順位や開発範囲を誰が最終的に決めるか |
| 指標 | 追う数字の種類と、一緒に追う相手 |
| 契約 | 雇用か業務委託か。移行の条件 |
PdMの求人はインターネットサービスの求人一覧で探せます。求人の動向はインターネットサービスの求人・年収動向やページ下の掲載データもご覧ください。
よくある質問
エンジニアの経験しかありませんが、PdMの求人に応募できますか?
応募できる求人はあります。必須要件を「いずれか」で書き、エンジニアとしての開発経験を入口の1つにしている求人も見られます。技術寄り型や要件定義型は、開発の経験を生かしやすい型です。詳しくはエンジニアからPdMの求人に応募する考え方をご覧ください。
「プロダクトディレクター」「Webディレクター」と書かれた求人は、PdMと違いますか?
会社によって呼び方が違います。仕様の決定からリリースまでの推進が中心ならPdMの一部の役割に近く、方針やロードマップまで決めるならPdMそのものに近い仕事です。職種名ではなく、何を決める役割かで比べてください。
「CPO候補」「プロダクト責任者候補」の求人は、入社時から責任者になりますか?
求人によります。入社時はPdMとして担当領域を持ち、経験や成果に応じて範囲を広げると書く求人もあります。責任者になる目安の時期と判断の基準、入社時の役職と条件は、面接や内定時に確かめてください。

