デジタルマーケティングの求人票の読み方|立場・チャネル・指標で確かめたいこと
デジタルマーケティングの求人票は、まず「自社の事業のためのマーケティングか、顧客企業を支援する仕事か」という立場を見分け、次に担当するチャネルと工程、最後に追う指標と予算の持ち方を読むと、仕事の中身がつかめます。同じ「Webマーケター」という職種名でも、広告の運用を毎日手で回す仕事と、事業の売上目標から施策の配分を決める仕事では、求められる経験がまったく違います。この記事では、求人票のどこから何を拾えばよいかを順に整理します。
最初に「誰のためのマーケティングか」を見分ける
デジタルマーケティングの求人は、大きく3つの立場に分かれます。仕事内容の最初の数行に出てくる言葉で、おおよその見当がつきます。
| 立場 | 求人票によく出る言葉 | 仕事の重心 |
|---|---|---|
| 事業会社(自社サービス・toC) | 自社サービス、インハウス、会員獲得、LTV、アプリ | 自社の売上・会員数を伸ばす施策を選び、回す |
| 事業会社(BtoB・SaaSなど) | リード獲得、ナーチャリング、ウェビナー、展示会、商談化 | 営業部門に渡す見込み顧客を増やし、質を上げる |
| 支援会社(広告代理店・マーケティング支援) | クライアント、アカウントプランナー、媒体折衝、定例会、提案 | 複数の顧客企業の成果を上げ、提案と運用を回す |
支援会社の求人では、顧客との折衝や定例会での提案が仕事の大きな部分を占めます。そのため「アカウントプランナー」のように、営業に近い役割の求人もあります。事業会社の求人では、社内の営業・開発・カスタマーサクセスとの連携が増え、施策の結果を自社の売上で問われます。どちらの立場かで、日々向き合う相手が変わります。違いは事業会社と代理店のマーケターの求人の違いでも扱っています。
事業会社の求人でも、扱うサービスが一般消費者向けか企業向けかで、使うチャネルと検討期間の長さが違います。一般消費者向けでは広告やSNS、アプリの集客が中心になりやすく、企業向けではウェビナーや資料ダウンロードで見込み顧客を集め、営業部門へ引き継ぐ流れが中心になります。会社紹介の欄で主な顧客が誰かを確かめておくと、仕事内容の箇条書きが読みやすくなります。
仕事内容は「チャネル×工程」の表に書き写して読む
業務内容の箇条書きは、チャネル(どの手段で顧客に届けるか)と工程(どの段階を担当するか)の2つの軸で整理すると読みやすくなります。
- チャネル:運用型広告(検索広告・SNS広告など)、SEO・コンテンツ、SNSアカウント運用、CRM(メール・メッセージアプリ・プッシュ通知など)、ウェビナー・展示会、アプリの集客
- 工程:戦略・KPI設計、施策の企画、クリエイティブや記事の制作ディレクション、入稿・設定・日々の調整、効果測定と分析、改善提案と報告
縦にチャネル、横に工程を並べた表を作り、求人票に書かれているところに印を付けてみてください。1つのチャネルの全工程に印が付く求人は、専門性を深める仕事です。複数のチャネルに印が散らばり、戦略・KPI設計の列が埋まる求人は、チャネルの配分を決める立場に近い仕事です。入稿や調整の列だけが埋まる求人は、運用の実務を担う役割です。担当範囲の違いはデジタルマーケティングの仕事の範囲にまとめています。
追う指標と予算の持ち方で、仕事の重さを読む
求人票に書かれた指標の言葉は、そのポジションが事業のどこに責任を持つかを示しています。
- 獲得単価・広告の費用対効果(CPA、ROASなど):広告運用の効率を上げることが中心
- セッション・検索順位・コンバージョン:サイトやコンテンツを起点に流入と成果を増やすことが中心
- リード数・商談化率:BtoBで営業部門とつながる指標を持つ
- 継続率・LTV・会員の売上:獲得後の顧客との関係まで見る
- 事業の売上・KGI:マーケティング全体の配分と成果を問われる
指標が事業の売上に近いほど、施策を選ぶ判断や予算の配分を任される比重が高くなります。あわせて、「予算の策定」「予算配分」が業務に含まれているかも見ておきます。予算を決められる立場か、決まった予算の中で最適化する立場かで、裁量の大きさは変わります。
外部パートナーとの分担は「運用する」と「ディレクションする」で見分ける
デジタルマーケティングでは、広告代理店・制作会社・業務委託のメンバーと分担して施策を回すことがよくあります。求人票の動詞を見ると、分担の形が見えてきます。
- 「運用する」「入稿する」「調整する」:自分の手で日々の作業を担う
- 「ディレクションする」「パートナーを選定する」「内製化を進める」:外部に任せる範囲を決め、品質と成果を管理する
これまで外部に任せていた施策を社内に取り込む段階の会社では、運用の実務と仕組みづくりの両方を求められることがあります。立ち上げ直後の自社マーケティング部門の求人では、この両方が業務の箇条書きに並び、項目が長くなっていることがあります。
応募条件と選考欄で見ておくこと
応募条件の欄では、実務の年数に加えて「どのチャネルの」「どの工程まで」の経験かが指定されているかを見ます。必須と歓迎の読み分けはデジタルマーケティングの求人の必須要件・歓迎要件で詳しく扱っています。
選考欄には、書類選考と面接の回数に加えて、適性検査やリファレンスチェックの有無、最終面接を代表や事業部長が担当するかどうかが書かれていることがあります。SNS運用やクリエイティブ寄りの求人では、制作物や実績がわかる資料の提出を求めるものもあります。提出物がある場合は、応募前に準備の時間を見込んでおきます。
面接官の顔ぶれも手がかりになります。一次面接を現場のリーダーが担当する求人では運用や分析の実務を、事業責任者や代表が最終面接に出る求人では事業の数字とマーケティングのつながりを、それぞれ聞かれることがあります。どの段階で誰が出てくるかが分かれば、話す内容の比重を決めやすくなります。選考欄に面接官が書かれていない場合も、応募前に確かめておくと準備がしやすくなります。
求人票に書かれにくい「広告表現の確認体制」
マーケターの仕事は、広告やLP、SNSの投稿など、消費者に向けた表示を作ることでもあります。表示には法律のルールがあり、景品表示法(不当景品類及び不当表示防止法)の第5条は、商品やサービスの品質などを実際より著しく優良と示す表示や、価格などの取引条件を著しく有利と誤認させる表示を禁じています(2026年11月時点・e-Gov法令検索で確認)。
さらに消費者庁によると、2023年10月1日から、広告であることを隠したいわゆるステルスマーケティングも景品表示法の規制対象になりました。規制の対象は商品やサービスを供給する事業者(広告主)とされています。事業会社のマーケターは広告主の側で表示にかかわり、支援会社のマーケターは顧客企業の表示を一緒に作ることになります。
求人票には、こうした表現を誰がどう確認しているかはほとんど書かれていません。社内に法務や審査の担当がいるのか、マーケター自身が一次確認をするのかは、仕事の進め方にかかわるので面接で聞いておくとよい項目です。個別の表現が問題になるかどうかの判断は、法務担当や弁護士などの専門家の領域です。
読み終えたら書き出しておきたい項目
- 立場(自社サービスか、BtoBの自社マーケティングか、支援会社か)
- 担当するチャネルと、その中の工程
- 追う指標と、予算を決める立場かどうか
- 外部パートナーとの分担(自分で運用するか、指示を出すか)
- 一緒に働く社内の部署(営業・開発・デザイナーなど)
- 選考で提出物や適性検査があるか
- 広告表現を確認する体制
空欄になった項目が、面談や面接で確かめることです。いま掲載中の求人の傾向は、ページ下の掲載データやマーケティングの求人・年収動向、マーケティングの求人一覧も参考にしてください。
よくある質問
「Webマーケター」「デジタルマーケター」「グロース担当」は何が違いますか
求人票の職種名は会社ごとの呼び方で、はっきりした線引きはありません。中身はチャネルと工程、追う指標で確かめると読み違えにくくなります。たとえば「グロース」と付く求人でも、広告運用が中心のものもあれば、プロダクトの改善まで含むものもあります。呼び方の違いはデジタルマーケティングの求人で使われる職種名・肩書きの違いにまとめています。
業務の箇条書きがとても長い求人は、1人で全部担当するのですか
全部を最初から1人で持つとは限りません。部門の業務全体を並べている求人や、将来任せたい範囲まで書いている求人もあります。チームの人数と外部パートナーの有無を確かめると、自分が実際に持つ範囲が見えてきます。配属先の読み方は配属先とチーム体制の読み方も参考にしてください。
「業界未経験OK」のアカウントプランナーの求人は、どんな仕事ですか
支援会社のアカウントプランナーは、顧客企業の課題を聞き取り、広告の企画を提案し、運用チームと連携して成果を報告する仕事です。顧客との折衝が多いため、マーケティングの経験より営業経験を必須にしている求人もあります。運用の実務をどこまで自分で担うかは会社によって違うので、仕事内容の工程の欄で確かめてください。
参考にした公的情報・資料
記事の内容は公開日時点の情報にもとづきます。制度は変わることがあるため、手続きの前に各機関の最新情報をご確認ください。

