複数の内定で迷ったときの比べ方|条件を同じ物差しにそろえて比べる手順
複数の内定で迷ったときは、各社の条件を同じ項目に並べ直し、自分が譲れない条件から順に比べるのが基本です。比べる材料は、面接の印象ではなく、労働条件の書面とオファー面談で確かめた内容にそろえます。年収の合計額だけで比べず、内訳と仕事の中身、働き方、将来変わりうる範囲まで並べると、差がはっきり見えてきます。
この記事の制度の説明は、2026年11月時点の法令と厚生労働省の資料で確かめた内容です。
比べる前に、材料をそろえる
比べ方より先に大事なのが、比べる材料が各社でそろっているかどうかです。1社は書面が届き、もう1社は口頭の説明だけ、という状態では、正しく比べられません。
労働基準法15条1項と労働基準法施行規則5条により、会社は労働契約を結ぶときに、次の項目を書面で示す必要があります。
- 労働契約の期間
- 就業の場所と従事する業務(変更の範囲を含む)
- 始業・終業の時刻、残業の有無、休憩、休日、休暇
- 賃金の決定・計算・支払の方法、締切りと支払の時期
- 退職に関すること(解雇の事由を含む)
この項目は、どの会社でも書面に書かれる共通の項目です。比べる表の行に、そのまま使えます。書面がまだ届いていない会社には、いつ届くかを聞いておきます。書面の読み方は内定通知書と労働条件通知書の違いにまとめています。
同じ項目で並べる
材料がそろったら、次のような表に書き出します。頭の中で比べると、印象の強い1社に引っぱられやすくなります。
| 項目 | A社 | B社 |
|---|---|---|
| 年収の見込み(合計) | ||
| 基本給(月額) | ||
| 固定残業代(時間数) | ||
| 賞与の決まり方 | ||
| 担当する業務 | ||
| 業務の変更の範囲 | ||
| 就業場所と変更の範囲 | ||
| 労働時間の制度 | ||
| リモート・出社の頻度 | ||
| 休日・休暇 | ||
| 評価と昇給の仕組み | ||
| 入社予定日 | ||
| 回答期限 |
空欄が残る項目は、確かめていない項目です。空欄のまま判断せず、会社に聞いて埋めてから比べます。オファー面談で聞くことはオファー面談で確認することを参考にしてください。
年収は内訳でそろえる
年収の合計額は、会社によって計算の前提が違います。同じ金額に見えても、中身が違うことがあります。
| 違いが出やすいところ | 比べ方 |
|---|---|
| 固定残業代 | 含まれているか、何時間分か。含まれていれば、基本給だけで比べ直す |
| 賞与 | 年収の見込みに含めているか。業績や評価でどれだけ変わるか |
| インセンティブ | 見込みに含めているか。達成の条件は何か |
| 手当 | 住宅手当など、条件で外れる手当が含まれているか |
たとえば、一方は固定残業代を含めた額、もう一方は含めない額で示されていると、合計額の差がそのまま待遇の差とは言えません。基本給と、毎月決まって支払われる部分、変動する部分に分けて並べ直すと、比べやすくなります。読み方は「理論年収」「想定年収」の読み方にもまとめています。
変更の範囲も比べる
2024年4月の改正で、労働条件の明示に、就業場所と業務の「変更の範囲」が含まれるようになりました(施行規則5条)。厚生労働省も「令和6年4月から労働条件明示のルールが改正されます」というページで改正内容を案内しています。
入社直後の仕事と勤務地が同じでも、変更の範囲が違えば、数年後の働き方は変わりえます。
- 業務の変更の範囲が「会社の定める業務」と広い会社と、職種が限られている会社
- 就業場所の変更の範囲が「全国の事業所」の会社と、特定の地域に限られている会社
範囲が広いことが悪いわけではありません。異動を通じて経験の幅を広げたい人にとっては、むしろ合っていることもあります。自分の希望と照らして、どちらが合うかを考えます。実際にどのくらい異動や転勤があるのかは、書面だけでは分からないので、会社に聞いてみてください。
譲れない条件から順に比べる
表ができたら、すべての項目を同じ重さで比べるのではなく、自分にとって大事な順に見ていきます。
- 譲れない条件(満たさなければ選ばない条件)を決める
- 譲れない条件を満たさない会社を外す
- 残った会社を、次に大事な条件で比べる
- それでも差がつかなければ、入社後の成長や働く人との相性で考える
譲れない条件は多くしすぎないことが大切です。3つ程度に絞ると、比べる軸がはっきりします。決め方は希望条件の優先順位の付け方でも扱っています。
転職を考え始めた理由に立ち返るのも有効です。今の会社で解決できなかったことが、どちらの会社で解決しそうかを考えると、条件の表だけでは見えない差が見えてきます。
数字で比べにくいもの
条件の表に入らないけれど、入社後の満足に関わることもあります。
- 一緒に働く上司やチームの人柄
- 事業の方向性と、自分が関わる仕事の位置づけ
- 入社後に身につく経験
- 会社の意思決定の速さや進め方
これらは面接やオファー面談での会話から読み取るしかありません。判断の材料が足りないと感じたら、配属先の上司や現場の社員と話す機会をもらえないか相談するのも一つの方法です。
ただし、印象だけで決めると、入社後に条件面で後悔することもあります。数字で比べられる項目を先に比べ、最後に数字にならない項目で判断する順番にすると、両方をバランスよく見られます。
入社までの段取りも比べる
条件そのものではありませんが、入社までの段取りも比べる材料になります。
- 入社予定日:今の会社の退職の手続きや引き継ぎと無理なく合うか
- 入社日の調整:希望する時期に合わせてもらえる余地があるか
- 入社前の手続き:提出書類や健康診断などの準備にどのくらいかかるか
入社日が早すぎると、引き継ぎが不十分なまま退職することになったり、残っている年次有給休暇を使えなかったりすることがあります。反対に、入社日を遅らせられる幅が小さい会社もあります。入社日の考え方は入社日の決め方|引き継ぎと有給の消化にまとめています。
今の会社に残る選択肢も並べる
内定を比べているうちに、今の会社に残るという選択肢が浮かぶこともあります。退職を伝えたあとに引き止めを受けて迷う人もいます。
その場合は、今の会社も同じ表に並べてみてください。年収や仕事の中身だけでなく、転職を考えた理由が今の会社で解決する見込みがあるかを行に加えると、比べやすくなります。引き止めへの考え方は退職の伝え方と時期|引き止めへの対応で扱っています。
回答期限をそろえる
複数の内定を比べるときに困りやすいのが、回答期限がずれていることです。1社の期限が先に来て、もう1社の結果がまだ出ていない、ということは珍しくありません。
- 先に期限が来る会社に、延長を相談する
- 結果待ちの会社に、選考の時期を早められないか相談する
延長の頼み方は内定の返事はいつまでに|期限の延ばし方、選考の時期をそろえる方法は複数の選考の進み具合をそろえる方法にまとめています。
決めたあとの伝え方
1社に決めたら、ほかの会社には早めに辞退を伝えます。会社は辞退の連絡を受けて、ほかの候補者への連絡などを進めるためです。
内定を承諾したあとに、別の会社に決めることもあるかもしれません。厚生労働省の「スタートアップ労働条件」のQ&Aは、内定の時点で労働契約が成立していると考えられる場合があり、そのあとの一方的な辞退は理由によっては損害賠償が問題になる可能性があると説明しています(2026年11月時点)。複数の内定で迷っているうちは、承諾の返事をする前に比べ終えておくのが安全です。
辞退の伝え方は内定を辞退するときの伝え方を参考にしてください。
よくある質問
年収が高い方を選ぶのが正解ですか
年収は大事な条件ですが、合計額だけで判断すると、固定残業代や賞与の前提の違いを見落とすことがあります。内訳をそろえて比べたうえで、仕事の中身や働き方、変更の範囲もあわせて考えるのがおすすめです。
両方の会社に、他社の内定があることを伝えてもよいですか
伝えてかまいません。回答期限の延長を相談するときには、他社の選考状況を伝えたほうが、会社も事情を理解しやすくなります。ただし、他社の条件を細かく伝えて競わせるような伝え方は、相手に負担をかけることがあるので注意が必要です。
比べても決められないときはどうすればよいですか
譲れない条件を見直し、本当に譲れない条件が何かを絞り直してみてください。それでも差がつかない場合は、転職を考えた理由がどちらで解決しそうかを考えると、判断の軸が見えてくることがあります。
参考にした公的情報・資料
- 労働基準法施行規則(e-Gov法令検索)
- 労働基準法(e-Gov法令検索)
- 令和6年4月から労働条件明示のルールが改正されます(厚生労働省)
- 内定や内々定を取り消す時また、内定や内々定を辞退された時は、どのような点に留意すればよいのでしょうか?(厚生労働省 スタートアップ労働条件)
記事の内容は公開日時点の情報にもとづきます。制度は変わることがあるため、手続きの前に各機関の最新情報をご確認ください。